IT導入促進やアプリ（ITツール・クラウドサービス）に関する記事、インタビュー等をご紹介します。
見込み顧客・既存顧客との関係性強化に必要な販売促進ツールには、HP、ダイレクトメール、チラシ、メール、SNS、電話、など様々あります。
今回は、顧客リストを有効に活用する手段として、電子媒体による配信に焦点をあて、データ分析、データ活用方法をまとめてみます。
※当記事は、個別アプリに限定した表現ではなく、また、メールマガジン、各種SNSなども含め、幅広い取り組みでも流用できる内容としています。そこで、「メール」という表現に統一してお伝えします。
顧客リストは、お客様の情報をまとめた貴重な資料です。
自社で保有する顧客リストを使って、紙媒体を送る、メールマガジンを送る、といったアプローチにより、顧客との関係性構築から来店、サイトアクセスといった行動へと誘導し、売上げを獲得することができるようになります。
しかし、顧客リストを活用できている企業は多くありません。
この記事では、顧客リストの使い方、活用事例をまとめています。
当サイトのアプリ検索でいくつかのアプリが表示されたとしても「どのアプリが自社に最適なのか！」選ぶのがなかなか難しい、ということもあるかと思います。そこで、この特集ではアプリ種別ごとにアプリを選ぶにあたってのポイントをいくつかご紹介します。第3回は「営業支援」です。
当サイトのアプリ検索でいくつかのアプリが表示されたとしても「どのアプリが自社に最適なのか！」選ぶのがなかなか難しい、ということもあるかと思います。そこで、この特集ではアプリ種別ごとにアプリを選ぶにあたってのポイントをいくつかご紹介します。第2回は「BtoC EC（ネットショップ）」です。
当サイトのアプリ検索でいくつかのアプリが表示されたとしても「どのアプリが自社に最適なのか！」選ぶのがなかなか難しい、ということもあるかと思います。そこで、この特集ではアプリ種別ごとにアプリを選ぶにあたってのポイントをいくつかご紹介します。第1回は「勤怠管理」です。
はじめはだれでも初心者で、勉強をしたり、実際に経験を積んだりして少しずつ知識やノウハウを得られるようになります。
しかし、支援者としてアドバイスを求められたときに、せっかく頼って来られた相談者を「わかりません」と言って、放っておくわけにはいきません。
専門的な知識があれば困ることはないでしょうが、その分野の専門的な知識を持った人は限られます。
そこで活用できるのが、導入事例です。
今回のテーマは「導入前のお試し」についてです。
導入事例を通して、IT支援力を磨いていきましょう。
新規出店の時には、どの地域にどんな住民がいるのか調べたいものです。また、チラシをポスティングする際にも、自店のターゲットにあった層に情報を届けるためには商圏分析をしておきたいです。
そんな際に役に立つのが、無料の商圏分析ツール「jSTAT MAP」です。国勢調査など国が提供するデータを地図上に表示してレポートを作ってくれます。
e-Stat
https://www.e-stat.go.jp/
jSTAT MAP
https://jstatmap.e-stat.go.jp/
DXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしているDX特集です。最終回では、AIによって実現する未来予測について紹介します。
未来予測など可能なのか、と思われる方もいらっしゃると思いますが、いわゆるAIの性能向上により、分野によっては予測が可能になりました。また、AIを活用するハードルも、以前と比べると低くなってきており、中小企業でも活用事例が出てきています。
コロナ禍において、多くの事業者がECやテレワーク等の促進による「非対面型のビジネスモデルへの転換」を進めています。
一方で、公的機関ではまだまだオンライン化が進んでいないケースが多いです。ただ、今後は補助金申請などのオンライン化も進んでいきます。商工会議所、商工会などの公的機関でも、オンラインで業務を提供していく機会が増えるのではないでしょうか。
今回は、東京の町田商工会議所にて、会議や相談、セミナーなどのオンライン化に取り組むために業務の見直しやオンラインでの進め方を整理して、所員の皆様で操作方法などを習得した事例を紹介します。
DXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしているDX特集です。この第2回では、DXによって実現する事業変革の具体例を紹介します。
ここでひとつ注意して欲しいのは、必ずしも大きな変革でなくてもよい、ということです。何をもって大きいと言うのかということはありますが、少なくとも、高価な設備を導入したり、システム開発を委託したり、「グローバル展開するサブスクリプションビジネス」を創造したりすることは必須ではありません。事業によっていろいろな変革があり得ます。
また、他企業で成功した事例をそのまま自社に持ち込んで成功するとも限りません。DXの概念・考え方を理解した上で、そこからあくまで独自に創り上げていくことが大切になります。
