アプリ選択ガイド

お店の在庫管理、顧客管理、売り上げ分析等はどのように行なっていますでしょうか？
コンビニやドラッグストア、スーバーで会計のときに使われているレジスタにはPOSという機能が付いています。
POSとは、Point Of Sales – 販売時点情報管理
物品販売の売上実績を単品単位で集計することを意味します。
例えば、バーコードをスキャンした時点で、時間、場所、商品名、価格、その他顧客の年齢層、性別、その日の天気、気温も記録することが可能です。
これにより、売り上げの分析が可能になり、売れ筋商品の仕入れ計画、死に筋製品の在庫処分等の計画を立てることができるようになります。

事業者間での取引においては、営業担当者が、定期的に顧客企業を訪問してお困りごとを聞いたり、パンフレットをもって提案したり、といった対面での営業活動が多くあります。しかし、コロナウイルス感染症の影響下では、対面での営業活動は大きく制限を受けました。事業が続かなくなるようなリスクを低減するという観点からも、事業者間取引でも「非対面型ビジネスモデルへの転換」を進める必要があるでしょう。
ただ、「非対面型」でありさえすればいいというわけでもありません。受発注に関する既存顧客とのやりとりに、電話やFAXを使っている企業は多いです。これらも言ってみれば「非対面型」ではあるかもしれませんが、それに伴う作業が煩雑であったり、ミスが発生しやすい仕組みであったりすると、生産性という点では問題があります。これから「非対面型ビジネスモデルへの転換」を検討していくのであれば、生産性も合わせて高められるような方法を是非とも考えていきましょう。

コロナ禍により、多くの飲食店が営業を停止したり、営業時間を短縮したりすることで、売上が低下しています。そんな中、テイクアウト需要は堅調に伸びています。売上の低下を補うために、ネットショップや、デリバリーを始めている飲食店も存在しますが、なかなか難しいものです。お店で提供する際には、調理後すぐに、お客さまに食べてもらえますが、デリバリーやネットショップでは時間がかかります。特に、ネットショップは日を跨いでの提供となるでしょうから、今までと同じ商品を提供するのは難しく、新しい商品企画を考えることが求められます。

テイクアウトもお客様が口にするまでの時間はかかりますが、ネットショップやデリバリに比べると、時間が短く、提供はしやすいでしょう。しかし、テイクアウトを始めると今までと違った注文の受け方や、お釣りの受け渡しなどの業務が増えます。そこで必要になるのが「モバイルオーダーアプリ」です。

通販市場の成長、利用者の増加、また昨今の新型コロナウイルス感染症の影響もあり、補助金制度を活用してネットショップに取り組む事業者が増えています。
インターネット上で商品やサービスを売買するネットショップは、人の手を介さず、時間や場所を選ばずに販売ができるようになります。
ここでは、ネットショップ開設の基礎知識を解説します。

数多くの顧客からこまめに発注が来るような事業をされている場合に、受注業務における生産性向上は大きな課題となります。受注が集中するなどして処理が滞ると顧客を待たせることにもつながりますし、常に事務作業に時間を取られていると本来の営業活動に割ける時間が減ってしまいます。
BtoB ECアプリは、受発注の省力化・自動化を実現することで、課題解決のためのチカラになります。また、自社内の生産性を向上するだけでなく、ビジネスを変化させるためのチカラにもなります。以下、BtoB ECアプリによって受発注周りの業務を変化させる3つの観点を紹介します。

　昨今、中小企業も含めた多くの企業にとって、テレワークへの対応が、事業運営における大きな課題となっています。テレワークに対応するときに、まず検討すべきことが、事業関係者同士のコミュニケーションをどうするか、です。自宅など離れた場所に散り散りになっている従業員同士でコミュニケーションを取るために、メールやチャットなど、さまざまな手段がありますが、やはり面と向かって話をしたい場面は多くあります。
　そこで活躍するのがWeb会議アプリです。ビデオチャットやビデオ会議、古くからある呼び方ではテレビ会議などとも言いますが、カメラとマイクを通して、映像と音声の両方でコミュニケーションをするツールです。今どきのノートパソコンには、カメラとマイクが標準装備されていることも多く、アプリケーションの使い勝手も良くなっており、以前よりも気軽に利用できるようになりました。
　本記事では、Web会議アプリについて、そのメリットと、利用する上での注意点を紹介します。

ホテル・旅館では、さまざまなお客様に対していくつものサービスを組み合わせて提供しています。その過程では、当たり前のことになっていて、強く意識していないかもしれませんが、多くの情報が蓄積・活用されているはずです。ただ、情報を扱う上で、これまでITを活用していなかったとしたら、現場では、情報活用コストが大きくなっていたり、情報活用に偏りが発生していたり、本来使えるはずの情報が活用されていなかったり、といったことが起きている可能性があります。
コストを抑えながらもサービスの質を高め、生産性を向上していくためには、情報を効率的・効果的に扱う基盤を構築することが大切です。以下では、情報基盤としてPMS（Property Management System／ホテルシステム）を活用することで、ホテル・旅館の情報蓄積・活用がどのように変わっていくかを紹介します。

今回は店頭のキャッシュレスの話ではなく、オンラインID決済についての記事になります。そもそもオンラインID決済とは何でしょうか？

オンラインID決済とは、オンライン、つまりネットで決済する仕組みです。多くの皆さんもネットで決済したことがあると思います。大手のショッピングモールや、カートサービスを使ったネットショップで買い物する際に、クレジットカード等で支払っているでしょう。

その中でオンラインID決済のサービスは、自社のWebサイトでクレジットカードを含む様々な決済の仕組みを埋め込むことができる仕組みです。

宿泊予約サイト（OTA：Online Travel Agent）を活用していくことは、今やホテル・旅館にとって客室稼働率を高めるために必須と言ってもよい販売戦術となっています。OTAは数多く存在し、それぞれに得意とするユーザー層が異なるため、使い分けが必要です。しかし、いくつものOTAを活用し、また旅行会社経由での販売も並行していこうとすると、客室の在庫管理などが煩雑になります。そのため、便利なアプリを使っていくことが生産性向上のために有効です。本記事では、複数のOTAを最大限に活用するためのアプリ「サイトコントローラー」を紹介します。

　情報通信白書によると日本は各国に比べて、ビジネスでICTツールを使っている割合が低いです。つまり、デジタルで、コミュニケーションをとる習慣はまだまだできていないと言えるでしょう。

社長は今日、何時に帰ってくるのかな？
明日、何時なら会議室が空いているのだろう？
新しい契約を取ってきたときの手続きは決まっていたかな？
仕事をしていると、このように不明点が次々に出てきますが、確認するための手間が意外と多くかかっています。知っていそうな人の席まで行って聞いたり、電話をかけたり、会議室の前にある予約表を見に行ったり、それによって本人だけでなく周囲の人の時間や集中力まで使ってしまうこともあります。
いつでも、どこにいても、これを見れば社内のことが全て分かる！という情報基盤があると、PCやスマートフォンですぐに不明点を解消することができます。周りの人の仕事を邪魔することも減るので、組織全体での仕事の効率が上がります。

　新型コロナウィルスの感染対策として、様々なイベントの中止、打合せの自粛などの他に、従業員の健康と安全を確保する対応の一つとして「テレワーク」の実施、導入を検討している事業者が増えています。
　本特集では、「テレワーク」に焦点を当て、その有効性や導入に向けて検討いただくべき事項、テレワーク導入に際してあわせて活用を検討いただくことが望ましいツール等について考えてみたいと思います。