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昨今よく使われるようになった言葉として「DX」があります。これはDigital Transformation（デジタル・トランスフォーメーション）の略で、デジタル化によって形や性質が変わることを表しています。つまり、ビジネスの文脈で語られるDXというのは、事業構造の変革です。
このDXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしていきます。第1回はDXの概念についてです。

2020年は多くの企業が新型コロナウィルス感染症に振り回された1年となりました。現在も感染拡大に歯止めがかかっておらず、企業もより一層の注意を払い、感染拡大防止に努めなければならない状況が続いています。社員や業者、お客様の健康を守るための重要な施策としてテレワーク化の推進やオンライン会議の浸透を検討されている企業も多いかと思います。

Googleの地図上でお店を見つけてもらうこと、行きたいと思ってもらい、アクションを起こしてもらうための取り組み＝MEO（Map Engine Optimization）対策をすることになります。
この記事では、Googleマイビジネスを活用するにあたってのポイントをお伝えしていきます。

『Googleマイビジネス』とは、Googleの地図上に店舗情報が表示できる、Google社が提供する無料の集客ツールです。
基本的な情報と写真を掲載しておくと、Googleマップ上からお客様に見つけてもらいやすくなり、電話問い合わせ、予約、ルート案内など、ご利用に直結するサービスとなります。

ICT、IoT、AI、DX、オンプレミス、クラウド、サブスクリプション…。ITの世界は今かつてない速度で進化し、それに合わせて新しい言葉が日々生まれています。この新しい言葉の中で、今回は小規模企業こそ知っておきたい言葉「サブスクリプション」について書いていきたいと思います。

近年は世界情勢や経営環境、市場動向の変化が激しく、それに伴い消費者の価値観やライフスタイルもものすごい速さで変わっています。サブスクリプションは、そんな時代を生き抜くために「渡りに船」に成り得るものです。ヒト・モノ・カネなど経営資源が多くない小規模企業にとっては特に使い勝手の良いものではないでしょうか。

近年、金融機関からの不正送金、顧客情報の流出等、システムのセキュリティ問題がニュースになることが増えています。
サイバーセキュリティは、上記のケースに加え、リモートワークの増加、IOT機器の普及等を背景に、注目を浴びている分野になります。
さて、大企業のセキュリティ不祥事ばかりが話題になりますが、中小企業がサイバー攻撃の脅威から無縁というわけではありません。みなさんの組織では、どのようなセキュリティ対策を行っていますか？

「エステを営んでいるが、ぱったりとお客さんが来なくなった。」
「塾を開いていたが、教室に来てもらって授業をすることが出来なくなった。」
「飲食店を長年やってきたが、お客がずいぶん減った。テイクアウトも始めたが売上が足りない。」

今、このような声が全国方々で聞こえてきます。

お店の在庫管理、顧客管理、売り上げ分析等はどのように行なっていますでしょうか？
コンビニやドラッグストア、スーバーで会計のときに使われているレジスタにはPOSという機能が付いています。
POSとは、Point Of Sales – 販売時点情報管理
物品販売の売上実績を単品単位で集計することを意味します。
例えば、バーコードをスキャンした時点で、時間、場所、商品名、価格、その他顧客の年齢層、性別、その日の天気、気温も記録することが可能です。
これにより、売り上げの分析が可能になり、売れ筋商品の仕入れ計画、死に筋製品の在庫処分等の計画を立てることができるようになります。

事業者間での取引においては、営業担当者が、定期的に顧客企業を訪問してお困りごとを聞いたり、パンフレットをもって提案したり、といった対面での営業活動が多くあります。しかし、コロナウイルス感染症の影響下では、対面での営業活動は大きく制限を受けました。事業が続かなくなるようなリスクを低減するという観点からも、事業者間取引でも「非対面型ビジネスモデルへの転換」を進める必要があるでしょう。
ただ、「非対面型」でありさえすればいいというわけでもありません。受発注に関する既存顧客とのやりとりに、電話やFAXを使っている企業は多いです。これらも言ってみれば「非対面型」ではあるかもしれませんが、それに伴う作業が煩雑であったり、ミスが発生しやすい仕組みであったりすると、生産性という点では問題があります。これから「非対面型ビジネスモデルへの転換」を検討していくのであれば、生産性も合わせて高められるような方法を是非とも考えていきましょう。

コロナ禍により、多くの飲食店が営業を停止したり、営業時間を短縮したりすることで、売上が低下しています。そんな中、テイクアウト需要は堅調に伸びています。売上の低下を補うために、ネットショップや、デリバリーを始めている飲食店も存在しますが、なかなか難しいものです。お店で提供する際には、調理後すぐに、お客さまに食べてもらえますが、デリバリーやネットショップでは時間がかかります。特に、ネットショップは日を跨いでの提供となるでしょうから、今までと同じ商品を提供するのは難しく、新しい商品企画を考えることが求められます。

テイクアウトもお客様が口にするまでの時間はかかりますが、ネットショップやデリバリに比べると、時間が短く、提供はしやすいでしょう。しかし、テイクアウトを始めると今までと違った注文の受け方や、お釣りの受け渡しなどの業務が増えます。そこで必要になるのが「モバイルオーダーアプリ」です。

通販市場の成長、利用者の増加、また昨今の新型コロナウイルス感染症の影響もあり、補助金制度を活用してネットショップに取り組む事業者が増えています。
インターネット上で商品やサービスを売買するネットショップは、人の手を介さず、時間や場所を選ばずに販売ができるようになります。
ここでは、ネットショップ開設の基礎知識を解説します。

数多くの顧客からこまめに発注が来るような事業をされている場合に、受注業務における生産性向上は大きな課題となります。受注が集中するなどして処理が滞ると顧客を待たせることにもつながりますし、常に事務作業に時間を取られていると本来の営業活動に割ける時間が減ってしまいます。
BtoB ECアプリは、受発注の省力化・自動化を実現することで、課題解決のためのチカラになります。また、自社内の生産性を向上するだけでなく、ビジネスを変化させるためのチカラにもなります。以下、BtoB ECアプリによって受発注周りの業務を変化させる3つの観点を紹介します。