アプリ選択ガイド
アプリの選び方
アプリ選びにおいては、自社の業務・業態に必要な機能があるか、初期費用・ランニングコストが適切か、困ったときに相談ができる窓口があるかといった観点でアプリを選ぶことが効果的です。
本サイトには、専門家から見た導入しやすい基準をクリアしているアプリが掲載されていますので、これを目安にしてご自身の会社で導入することが適当と思われるアプリをお探しいただき、アプリの提供会社にはご自身でアプローチしていただければと思います。
なお、クラウドサービスを選ぶ際には外部に自社のデータを預けることになります。セキュリティ等に力を入れている事業者も多くなっておりますが、その点にはご留意ください。
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電子帳簿保存法 直前解説
会計 ・会計（建設業） ・会計（土地改良区） ・経費精算電子帳簿保存法のうち、「電子取引データ保存」については、令和6年1月1日以後にやり取りする電子取引データは、紙での保存が原則禁止となり、電子データでの保存が義務となります。
一部の事業者の中では、「電子○○」「義務化」のワードが独り歩きして、請求書等を紙で保存することが一切できなくなると勘違いしているケースもございます。
令和6年1月1日の義務化開始前に、「何をすべきなのか?」について、改めて確認いたしましょう。動画を見る -
ChatGPT 活用方法と注意点
その他Chat GPTに質問を打ち込むと迅速に回答してくれたり、日常業務の簡単な手続きをサポートしてくれたりします。
ただし、Chat GPTは情報の正確性と限定された知識しか持っていないため、個別的な問題や専門的な相談は苦手な面があります。
このように、有効な活用方法がある反面、注意点も必要なため、Chat GPTをビジネスで活用する際のメリット・デメリットを詳しく解説いたします。動画を見る -
売上向上につながるIT導入ガイド
BtoC EC ・BtoB EC ・ホームページ作成 ・テレワークIT導入を楽しく中小企業・小規模事業者のみなさまにお勧めできるように「思わず気になって読んでしまう」コンテンツを2020年に制作しました。
これをきっかけとして、IT活用に対するイメージを変えていただければ幸いです。記事を見る -
中小企業白書概要（案）2023年DXの浸透
2023年の中小企業白書・小規模企業白書 概要（案）が発表されています。
今年の白書の3つのテーマは、
1．成長に向けた価値創出の実現／新たな担い手の創出、
2．地域の持続的発展を支える事業者（地域課題解決等）、
3．中小企業・小規模事業者の共通基盤
となっています。
そして3の「共通基盤（インフラ）」の中に、デジタル化が含まれています。
今回の記事の中では、概要版の中でデジタル化がどのように取り挙げられているかを確認していきます。動画を見る -
表計算ファイルの共有を止めると！？デジタルはじめの一歩
業務アプリ作成エクセルを代表とする表計算ソフトは便利です。著者も日々使っています。
一人で仕事をする上ではそれで十分ですが、チームで仕事をしたり、部署を跨いで情報を共有したりする場合には、表計算ソフトが足を引っ張ることもあります。
クラウドやデータベースを活用して、複数人でデータを共有する方法を考えていきます。動画を見る -
IT化支援は人材育成支援 段階的なサポートが成功の秘訣
会計IT化支援ではITを活用する人材の育成が重要です！
段階を踏んで馴染むまでの期間を取りながらIT化を進めることが成功の秘訣となります。会計システムの「IT化成長ステップ」５段階と、ステップ別の具体的な事例を紹介しています。記事を見る -
給与計算システムの導入に失敗しないために
給与計算給与計算システムは、社会保険や所得税の改正時にもパッケージソフトメーカーが通常は改修対応をしてくれるので、うまく稼働すればバックオフィス業務の生産性アップに寄与します。
しかし、ソフトを購入した後に挫折する話が少なくありません。
勤怠管理業務や給与計算業務のプロセスにおいて、ＩＴ化状況と社会保険事務所や税理士など社外の関与状況を考慮したうえで、給与計算の自社IT化が望ましいのか。また、自社の就業規則や給与規定の内容がシステム化の壁になる場合があることも解説します。記事を見る -
適切な人材配置や組織のパフォーマンス向上に役立つ人材管理システム
人事・労務 ・人事評価人材管理システムとは、人に関するデータや情報を一元化し、人材の採用や育成、評価、人員配置などの管理プロセスを支援するシステムです。
働き方が多様化し、女性や高齢者、外国人材など企業内部で働く人材も変化しています。従業員や組織のパフォーマンスを向上させるため、きめ細やかな人材管理の重要性が高まっています。
そこで今回の特集では、人材管理システムについてご紹介します。記事を見る -
「介護記録システム」で介護現場の事務作業を大幅に軽減
その他「令和4年版厚生労働白書」※1によると、今後一定程度の経済成長と労働参加が進むと仮定した場合、2040年における医療・福祉分野の就業者数は974万人と推計されています。一方、2018年の医療・介護サービスの利用実績を基に、需要から推計した2040年における医療・福祉分野の必要就業者数は1,070万と推計されています。本推計値から、2040年時点で医療・福祉分野では96万人の人材不足が予想されています。
現在の介護業界は、恒常的な人材不足が大きな問題となっています。このため、現場の業務効率の改善は早急に対応するべき課題の1つであると言えます。中でも、手書きによる介護記録業務には多大な時間を費やすこととなり、業務効率化が求められる領域となっています。そこで今回の特集では、介護記録業務の効率化を実現する介護記録システムについてご紹介します。
※1 厚生労働省 「令和4年版厚生労働白書」 2022年 7ページ記事を見る -
レジや券売機で簡易インボイスの準備をしておこう：適格簡易請求書とは？
POS（汎用） ・POS（飲食店） ・POS（サロンシステム）インボイス制度に対応するお店は、レジや券売機もインボイスに対応していくことが求められます。
適格簡易請求書、すなわち簡易インボイスの準備です。
レジで請求書を手書きで発行するのは手間がかかりますので、これを機に領収書もレジからデジタルで出力する準備を整えましょう。
なお、レジや券売機の導入にはIT導入補助金が活用できますので、早めに準備していきましょう。動画を見る -
インボイス制度でどのようなデジタル化が必要になるか？
請求書類発行 ・会計 ・会計（建設業） ・ビジネスチャットインボイス制度により税制が変わり、経理の事務処理のやり方が変わります。新しくやらないといけないことを見ていくと手動で業務を実施していると非常に負荷が高いと言えます。
一方で、経理のデジタル化を実現すれば業務負荷を抑えて対応していけるでしょう。
今回の動画の中でインボイス制度に対応するためにはどういったデジタル化が必要になるのか、確認した上で、早期に対応を図っていきましょう。動画を見る -
モバイルオーダーは急速に普及する～QRコードを読み取って注文
モバイル（セルフ）オーダー最近、小さな飲食店でもスマホを使って自分で注文するお店が増えています。
飲食店では人手不足が深刻です。ホールにスタッフがいない！注文を取るのが遅くなる！お店の回転率が低くなる！といった悪循環に陥っているケースも見られる背景もあり、お客様自身の端末を使って注文してもらうモバイルオーダーが急速に普及していることが考えられます。
モバイルオーダーで店舗運営の効率化を図り、調理や接客といった付加価値の高い作業時間を増やしていきましょう。記事を見る
