IT導入促進やアプリ（ITツール・クラウドサービス）に関する記事、インタビュー等をご紹介します。
新規出店の時には、どの地域にどんな住民がいるのか調べたいものです。また、チラシをポスティングする際にも、自店のターゲットにあった層に情報を届けるためには商圏分析をしておきたいです。
そんな際に役に立つのが、無料の商圏分析ツール「jSTAT MAP」です。国勢調査など国が提供するデータを地図上に表示してレポートを作ってくれます。
e-Stat
https://www.e-stat.go.jp/
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DXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしているDX特集です。最終回では、AIによって実現する未来予測について紹介します。
未来予測など可能なのか、と思われる方もいらっしゃると思いますが、いわゆるAIの性能向上により、分野によっては予測が可能になりました。また、AIを活用するハードルも、以前と比べると低くなってきており、中小企業でも活用事例が出てきています。
コロナ禍において、多くの事業者がECやテレワーク等の促進による「非対面型のビジネスモデルへの転換」を進めています。
一方で、公的機関ではまだまだオンライン化が進んでいないケースが多いです。ただ、今後は補助金申請などのオンライン化も進んでいきます。商工会議所、商工会などの公的機関でも、オンラインで業務を提供していく機会が増えるのではないでしょうか。
今回は、東京の町田商工会議所にて、会議や相談、セミナーなどのオンライン化に取り組むために業務の見直しやオンラインでの進め方を整理して、所員の皆様で操作方法などを習得した事例を紹介します。
DXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしているDX特集です。この第2回では、DXによって実現する事業変革の具体例を紹介します。
ここでひとつ注意して欲しいのは、必ずしも大きな変革でなくてもよい、ということです。何をもって大きいと言うのかということはありますが、少なくとも、高価な設備を導入したり、システム開発を委託したり、「グローバル展開するサブスクリプションビジネス」を創造したりすることは必須ではありません。事業によっていろいろな変革があり得ます。
また、他企業で成功した事例をそのまま自社に持ち込んで成功するとも限りません。DXの概念・考え方を理解した上で、そこからあくまで独自に創り上げていくことが大切になります。
昨今よく使われるようになった言葉として「DX」があります。これはDigital Transformation（デジタル・トランスフォーメーション）の略で、デジタル化によって形や性質が変わることを表しています。つまり、ビジネスの文脈で語られるDXというのは、事業構造の変革です。
このDXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしていきます。第1回はDXの概念についてです。
お店の在庫管理、顧客管理、売り上げ分析等はどのように行なっていますでしょうか？
コンビニやドラッグストア、スーバーで会計のときに使われているレジスタにはPOSという機能が付いています。
POSとは、Point Of Sales – 販売時点情報管理
物品販売の売上実績を単品単位で集計することを意味します。
例えば、バーコードをスキャンした時点で、時間、場所、商品名、価格、その他顧客の年齢層、性別、その日の天気、気温も記録することが可能です。
これにより、売り上げの分析が可能になり、売れ筋商品の仕入れ計画、死に筋製品の在庫処分等の計画を立てることができるようになります。
数多くの顧客からこまめに発注が来るような事業をされている場合に、受注業務における生産性向上は大きな課題となります。受注が集中するなどして処理が滞ると顧客を待たせることにもつながりますし、常に事務作業に時間を取られていると本来の営業活動に割ける時間が減ってしまいます。
BtoB ECアプリは、受発注の省力化・自動化を実現することで、課題解決のためのチカラになります。また、自社内の生産性を向上するだけでなく、ビジネスを変化させるためのチカラにもなります。以下、BtoB ECアプリによって受発注周りの業務を変化させる3つの観点を紹介します。
昨今、中小企業も含めた多くの企業にとって、テレワークへの対応が、事業運営における大きな課題となっています。テレワークに対応するときに、まず検討すべきことが、事業関係者同士のコミュニケーションをどうするか、です。自宅など離れた場所に散り散りになっている従業員同士でコミュニケーションを取るために、メールやチャットなど、さまざまな手段がありますが、やはり面と向かって話をしたい場面は多くあります。
そこで活躍するのがWeb会議アプリです。ビデオチャットやビデオ会議、古くからある呼び方ではテレビ会議などとも言いますが、カメラとマイクを通して、映像と音声の両方でコミュニケーションをするツールです。今どきのノートパソコンには、カメラとマイクが標準装備されていることも多く、アプリケーションの使い勝手も良くなっており、以前よりも気軽に利用できるようになりました。
本記事では、Web会議アプリについて、そのメリットと、利用する上での注意点を紹介します。
ホテル・旅館では、さまざまなお客様に対していくつものサービスを組み合わせて提供しています。その過程では、当たり前のことになっていて、強く意識していないかもしれませんが、多くの情報が蓄積・活用されているはずです。ただ、情報を扱う上で、これまでITを活用していなかったとしたら、現場では、情報活用コストが大きくなっていたり、情報活用に偏りが発生していたり、本来使えるはずの情報が活用されていなかったり、といったことが起きている可能性があります。
コストを抑えながらもサービスの質を高め、生産性を向上していくためには、情報を効率的・効果的に扱う基盤を構築することが大切です。以下では、情報基盤としてPMS（Property Management System／ホテルシステム）を活用することで、ホテル・旅館の情報蓄積・活用がどのように変わっていくかを紹介します。
今回は店頭のキャッシュレスの話ではなく、オンラインID決済についての記事になります。そもそもオンラインID決済とは何でしょうか？
オンラインID決済とは、オンライン、つまりネットで決済する仕組みです。多くの皆さんもネットで決済したことがあると思います。大手のショッピングモールや、カートサービスを使ったネットショップで買い物する際に、クレジットカード等で支払っているでしょう。
その中でオンラインID決済のサービスは、自社のWebサイトでクレジットカードを含む様々な決済の仕組みを埋め込むことができる仕組みです。
