IT導入促進やアプリ（ITツール・クラウドサービス）に関する記事、インタビュー等をご紹介します。
新規出店の時には、どの地域にどんな住民がいるのか調べたいものです。また、チラシをポスティングする際にも、自店のターゲットにあった層に情報を届けるためには商圏分析をしておきたいです。<br>そんな際に役に立つのが、無料の商圏分析ツール「jSTAT MAP」です。国勢調査など国が提供するデータを地図上に表示してレポートを作ってくれます。<br><br>e-Stat<br>https://www.e-stat.go.jp/<br><br>jSTAT MAP<br>https://jstatmap.e-stat.go.jp/
DXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしているDX特集です。最終回では、AIによって実現する未来予測について紹介します。<br>未来予測など可能なのか、と思われる方もいらっしゃると思いますが、いわゆるAIの性能向上により、分野によっては予測が可能になりました。また、AIを活用するハードルも、以前と比べると低くなってきており、中小企業でも活用事例が出てきています。<br>
コロナ禍において、多くの事業者がECやテレワーク等の促進による「非対面型のビジネスモデルへの転換」を進めています。<br>一方で、公的機関ではまだまだオンライン化が進んでいないケースが多いです。ただ、今後は補助金申請などのオンライン化も進んでいきます。商工会議所、商工会などの公的機関でも、オンラインで業務を提供していく機会が増えるのではないでしょうか。<br> <br>今回は、東京の町田商工会議所にて、会議や相談、セミナーなどのオンライン化に取り組むために業務の見直しやオンラインでの進め方を整理して、所員の皆様で操作方法などを習得した事例を紹介します。
DXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしているDX特集です。この第2回では、DXによって実現する事業変革の具体例を紹介します。<br>ここでひとつ注意して欲しいのは、必ずしも大きな変革でなくてもよい、ということです。何をもって大きいと言うのかということはありますが、少なくとも、高価な設備を導入したり、システム開発を委託したり、「グローバル展開するサブスクリプションビジネス」を創造したりすることは必須ではありません。事業によっていろいろな変革があり得ます。<br>また、他企業で成功した事例をそのまま自社に持ち込んで成功するとも限りません。DXの概念・考え方を理解した上で、そこからあくまで独自に創り上げていくことが大切になります。<br>
はじめはだれでも初心者で、勉強をしたり、実際に経験を積んだりして少しずつ知識やノウハウを得られるようになります。<br>しかし、支援者としてアドバイスを求められたときに、せっかく頼って来られた相談者を放っておくわけにはいきません。<br>専門的な知識があれば困ることはないでしょうが、その分野の専門的な知識を持った人は限られます。<br><br>そこで活用できるのが、事例です。<br>ここからアプリでは、様々な業種、目的にあわせたアプリ導入事例を100件掲載しています。（2021年1月現在）<br>支援者がこうした事例をどのように活用していくべきか、を解説します
昨今よく使われるようになった言葉として「DX」があります。これはDigital Transformation（デジタル・トランスフォーメーション）の略で、デジタル化によって形や性質が変わることを表しています。つまり、ビジネスの文脈で語られるDXというのは、事業構造の変革です。<br>このDXに小規模事業者がどう向き合うことができるのか、全3回に分けてお伝えしていきます。第1回はDXの概念についてです。
