Chat GPTの活用方法と注意点

質問⇒回答の2ステップで情報が得られる

従来の検索サイト等を用いた情報の取得では、①知りたいことの入力⇒②該当サイトの提示⇒③該当サイトの閲覧という3段階のステップを踏む必要がございました。
しかも、明確な回答を得られずに、いくつかのサイトを見て回るという経験は誰もが経験していると思います。

一方、Chat GPTでは、①知りたいことの入力⇒②質問結果の表示の2ステップで情報を得ることができます。
たとえば、エクセルを利用している時に、関数の入力でエラーとなり、原因がわからない場合、「関数の誤っているところを教えて」と検索サイトで入力しても、明確な回答は得られません。

Chat GPTでは、画像のように原因を分析して修正点を指摘してくれます。

膨大なデータベースから引用可能に

例えば、都市名を入力し、該当する地方を検索したい場合、エクセルでは「VLOOKUP」関数を利用することが多いと思います。ただし、この場合、図表のように都市と地方のマスターデータを用意する必要があり、マスターに網羅されていない都市を入力すると、引用することができません。

一方、Chat GPTでは、エクセルのマスターを用意しなくても、下記のように、Chat GPTが判断して、どの地方に該当するかを分類してくれます。

これを応用すると、商品群から何が消費税の軽減税率(食料品等)に該当するかを判断して、
抽出することが可能です。

活用の注意点

ビジネスでの活用が広がるChat GPTですが、利用する情報については、万全ではないので、注意が必要です。以下に注意点をまとめました

注意点1 正しい回答が得られるとは限らない。

Chat GPTは、2021年9月までの情報で回答を生成しているので、最新の税制等の情報は反映されていません。

また、尋ね方によって、回答が異なるのも特徴です。
例えば、「弔慰金は消費税法上課税取引に該当しますか?」という問いと、
「弔慰金は消費税法上課税仕入に該当しますか」という問いでは、回答が異なります。
明確な答えが得られない場合は、尋ね方を変えてみるのも手の一つです。

「弔慰金は消費税法上課税取引に該当しますか?」の場合

「弔慰金は消費税法上課税仕入に該当しますか」の場合

このような専門的な利用のみならず、
「東京23区の区役所の住所と郵便番号を一覧にして」という一般的な質問に対しても、
下記のように誤った住所等が表示されることがありますので、回答結果の利用については、細心の注意を払う必要がございます。

注意点2 個人情報の取り扱いには注意

一般社団法人日本ディープラーニング協会は、令和5年5月にChat GPTを始めとした生成AIの利用に関するガイドラインを公表しました。

当該ガイドラインの「データ入力に際して注意すべき事項」には、下記のように記載されております。
「Chat GPTにおいては入力したデータがモデルの学習に利用されることになっていますので、Chat GPTに個人情報（顧客氏名・住所等）を入力する場合、当該個人情報により特定される本人の同意を取得する必要があります。そのような同意取得は現実的ではありませんので、個人情報を入力しないでください。」

引用：一般社団法人日本ディープラーニング「生成AI」の利用ガイドライン

このように、個人情報の取り扱いには十分な注意が必要です。
例えばChat GPTでは、「姓名」を入力し、「「姓」と「名」を分けてリストにして」とリクエストすると、「姓」と「名」が分かれたリストを作成することができますが、この行為は、個人情報を入力することになり、推奨されておりません。

このように、利用上の注意点はまだまだありますが、
調べものやデータ分析のスピードは格段に速くなります。
また、Chat GPTを始めとした生成AIについては、データを蓄積することで、データの精度が向上していきますので、今後さらなる活用が期待できます。

• 一覧に戻る