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ホームページのリニューアルで集客力アップに成功

  • 2020年02月14日
  • シーランドダイビングサービス
  • 個人向けサービス
  • ホームページ作成
  • 関東

西伊豆の美しいリアス式海岸。その一角でダイビングのツアーガイドを営む「シーランドダイビングサービス」。既存のホームページは開設から20年近く経過しており、UI、衣裳デザイン、SEO(Search Engine Optimization:自身のWebサイトを上位表示する仕組み)どれをとっても陳腐化していた。そこで、新しく提供を開始した「ブルーウォーターダイビング」の紹介や24時間WEBから予約を受け付けるシステムの追加など機能を見直し、ホームページの刷新を行った。

首都圏から車でわずか3時間の西伊豆で個人ダイバー(お一人からグループ)の水中ガイドとダイビングショップツアー(ボートの配船・シリンダーの供給・海況の情報)のサポートをしています。ブルーウォーターダイビングもご体験いただけます。

施設は、駐車場とボート乗り場が一体となったリゾートタイプで、グループごとにテーブルと椅子を用意しています。施設には、温水シャワー5基・器材の洗い場・カメラの水槽もあります。10名から25名乗りの専用ボート4隻を所有。安全第一で、ゲストにいつでも快適で楽しいダイビングを提供できるよう努力しています。

【課題】ホームページが時代にそぐわなくなっていた

創業当時から運営していたホームページが古くなり、見た目のわかりやすさや情報量などが時代に合っていませんでした。リニューアルしてさらなる集客を狙うとともに、使い勝手を改善したいと考えていました。また併せてSEO対策も行いたかったのです。具体的には、当時は予約を電話で受けていましたが、その方法ですと時間がとられる上に、営業時間内しか予約が受けられず、お客様の利便性が良くありませんでした。また、新サービスとして黒潮の流れに乗り浮遊感を楽しむ「ブルーウォーターダイビング」を提供する予定でしたが、以前のホームページですといまひとつ訴求力に欠けていました。

【導入】補助金制度を活用して制作会社にリニューアルを依頼

知り合いが経営している会社にホームページの作成を依頼しました。使う写真や構成、予算を決めて制作を依頼しました。写真選定ややり取りに時間がかかり、完成までには約4ヶ月を要しました。今回のホームページリニューアルには、静岡県の「小規模企業経営力向上事業補助」という補助金制度を活用しました。これが、リニューアルを決意した理由の1つでもあります。

【効果】集客効果抜群、便利な予約システムから24時間予約が可能に

まず、見た目が新しく今風のホームページになりました。予約フォームを入れたことで、24時間いつでもWEBから予約を受けることができるようになりました。お客様にとっては利便性が向上し、お店にとってもWEB予約だと電話対応の時間が不要になるという良い効果がありました。以前はメールで何度もやりとりをして予約内容の確認などを行っていましたが、予約内容を細かく入力してもらうことで、その必要もなくなりました。ホームページでサービス内容を詳しく説明しているので、説明の手間も不要になり、また、お客様から「ホームページを見て予約した」と言ってもらうことがかなり多くなりましたし、個人のお客様が増えましたね。

【展望】機会損失を避けるためには、ホームページの開設が必須

いまや、企業にとってホームページを開設することは当たり前になっています。どんなことをしている会社なのかを知ってもらうことは欠かせません。また、問い合わせや予約を24時間受付可能にすることのメリットは計り知れません。機会損失を回避することができるので、まだ開設していない事業者はぜひ作ることをおすすめします。当店では、IT関連はホームページの他に「Airレジ」も導入しています。お客様の利便性向上のため、現金だけではなくキャッシュレス対応をすることにしました。今後も、いいアプリがあれば導入を検討していきたいですね。

企業名 シーランドダイビングサービス
所在地 静岡県賀茂郡西伊豆町田子1101-126
代表  山本 精一
設立日 1994年
従業員数 3名

(支援者の紹介)

シーランドダイビングサービスさんからホームページの改良と併せて、予約ページを追加したいとの相談を受け、静岡県が公募していた経営力向上事業費補助金の活用を提案するところから今回の支援がスタートしました。静岡県商工会連合会の広域サポートセンター職員と連携しながら申請内容のブラッシュアップを支援させていただきました。

経営革新申請書類作成にあたり、自分がダイビングをやらないので黒潮に乗る浮遊ダイビング「ブルーウォーター」の良い点の説明など多少ならず苦労しましたね。
西伊豆のような小さな町の事業所でも事業を継続していくことが地域貢献に繋がります。いかにして事業者が持続可能な経営をしていくか、支援を続けていきたいと考えています。